お子さんが小さい時から考えたい教育費用のこと
お子さんが生まれて食費も被服費もそのほかのモノについても、こんなにかかるもの？と思うご夫婦も多いと思います。
しかしこの後、保育園、小学校、中学校と年齢が上がっていくにつれて、教育費用がかかってきます。
皆さんは一人当たりどのくらいの教育費用がかかるかご存知でしょうか。
一般的に1人、1000万位はかかるともいわれているのです。
お子さんが小さいうちから、教育費用の貯蓄についてもしっかり考えていかなければなりません。
子どもの学費ってどのくらいかかるの？
子どもの教育費ですが、学校教育ばかりではなく、塾、さらにスポーツ、習い事と今のお子さんたちは学校以外でかかる費用も大きくなっています。
受験は中学からというご家庭も多くなっているので、受験費用についても考えておかなければなりません。
また大学をいくつか受けておくという場合、滑り止めに受けた学校でも本命の学校の受験が後になるようなら、大学の納付金も出てきます。
自宅外からの通学ということになれば住居費用もかかりますし、公立、私立どちらに行くかでかかる金額も大きく違います。
幼稚園から大学まで全て国公立という場合で、大学に自宅通学という費用が最も掛からない状態でも1000万を超えます。
幼稚園、高校、大学全て私立に行くとなると1300万くらい、小学校の実公立、以降、中学、大学は私立で理系、下宿となれば2000万以上がかかります。
しかしこの費用は教育費全額を貯蓄から出すということではなく、ある程度月々の家計からねん出することができる費用なので、それから補う事が出来ない費用を貯蓄から補うという形になります。
実際にどの位貯蓄しておけばいいのか
では教育費用をどの位貯蓄しておけばいのか、まずはご夫婦で理想とする教育のスケジュールを組んでみます。
あくまでも理想なのでそれがうまく実現していくかどうかということはわかりませんが、理想でスケジュールを組んでおくことで、貯蓄額の目安がつきます。
例えば公立中心の進路を理想とする場合、大学までの費用を親がサポートすると考えると、お子さん1人に300万、下宿の場合には500万以上、この目安で貯蓄を考えて、理想としては中学校卒業までにこの費用をためておくと進路変更があっても何とかなります。
都市部では中学受験が非常に多くなっていますので、私立中学では1人について年間100万から150万位の費用がこの先かかり続けると考えます。
小学校4年くらいまでは受験対策としての塾に通うことも少ないので、小学校4年までに貯蓄するという事を心がけると理想的です。
定期預金で少しずつためていくこと
奥さんが働けるようになってからということではなく、お子さんが本当に小さいうちから定期預金を作り、その費用は収入からなかったものとして考えていくと貯蓄しやすくなります。
奥さんがパートなどに行き始めたら、その費用はなるべく貯蓄に回し、定期預金と共に貯蓄をしていくようにすると、小学校高学年、中学校くらいまでに予算をためることも可能になります。